津山中央病院


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専攻医マニュアル

津山中央病院内科専門研修プログラム ~専攻医研修マニュアル~

 

1)専門研修後の医師像と修了後に想定される勤務形態や勤務先 

 

内科専門医の使命は、(1)高い倫理観を持ち、(2)最新の標準的医療を実践し、(3)安全な医療を心がけ、(4)プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することです。

内科専門医のかかわる場は多岐にわたるが、それぞれの場に応じて

 

① 地域医療における内科領域の診療医(かかりつけ医)

② 内科系救急医療の専門医

③ 病院での総合内科(Generality)の専門医

④ 総合内科的視点を持ったSubspecialist 

 

に合致した役割を果たし、地域住民、国民の信頼を獲得します。それぞれのキャリア形成やライフステージ、あるいは医療環境によって、求められる内科専門医像は単一でなく、その環境に応じて役割を果たすことができる、必要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医を多く輩出することにあります。

  津山中央病院内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として、内科医としてのプロフェッショナリズムの涵養と General なマインドを持ち、それぞれのキャリア形成やライフステージによって、これらいずれかの形態に合致することもあれば、同時に兼ねることも可能な人材を育成します。そして、岡山県津山・英田医療圏に限定せず、超高齢社会を迎えた日本のいずれの医療機関でも不安なく内科診療にあたる実力を獲得していることを要します。また、希望者は Subspeciality 領域専門医の研修や高度・先進的医療、大学院などでの研究を開始する準備を整えうる経験をできることも、本施設群での研修が果たすべき成果です。

 

津山中央病院内科専門研修プログラム終了後には、津山中央病院内科施設群専門研修施設群だけでなく、専攻医の希望に応じた医療機関で常勤内科医師として勤務する、または希望する大学院などで研究者として働くことも可能です。

 

 

 

2)専門研修の期間 

専門研修の期間

 

専門研修(専攻医)1年目、ならびに3年目の合計2年間を基幹施設である津山中央病院にて研修を行い、2年目から連携施設・特別連携施設にて研修を行う予定です。

 

 

 

3)研修施設群の各施設名 

 

  病院名
基幹施設 一般財団法人 津山慈風会 津山中央病院
連携施設 岡山大学病院 
  独立行政法人 国立病院機構 岡山医療センター 
  公益財団法人 大原記念倉敷中央医療機構 倉敷中央病院 
  川崎医科大学附属病院
  国立循環器病研究センター 
  社会医療法人 緑壮会 金田病院 
  社会医療法人 清風会 日本原病院 
  福山市民病院 
  公立学校共済組合 中国中央病院 
  三豊総合病院
  香川県立中央病院
  独立行政法人 国立病院機構 岩国医療センター
  高梁市国民健康保険成羽病院 
  医療法人 思誠会 渡辺病院
  医療法人社団 一葉会 佐用共立病院 
  鳥取県立厚生病院
特別連携施設 美作市立大原病院 
  鏡野町国民健康保険病院 
  特定医療法人 美甘会 勝山病院 
  医療法人 和風会 中島病院 
  真庭市国民健康保険湯原温泉病院 
  一般財団法人共愛会芳野病院                       
  一般財団法人 津山慈風会 津山中央記念病院 

 

 

 4)プログラムに関わる委員会と委員、および指導医名

 

 

 津山中央病院内科専門研修プログラム管理委員会と委員名

 

津山中央病院

  岡  岳文 (プログラム統括責任者,循環器分野責任者) 
  北村 卓也 (プログラム管理者,糖尿病分野責任者) 
  竹中 龍太 (研修委員会委員長,消化器分野責任者) 
  藤木 茂篤 (消化器分野責任者) 
  藤田 浩二 (総合内科分野 感染症分野責任者)  
  中野 和美 (プログラム事務担当)  
岡山大学病院 和田 淳 
川崎医科大学附属病院 三原 雅史 
公益財団法人 大原記念倉敷中央医療機構 倉敷中央病院 石田 直 
独立行政法人 国立病院機構 岡山医療センター 太田 康介 
国立循環器病研究センター 野口 暉夫
福山市民病院 植木 亨 
公立学校共済組合 中国中央病院 平田 教至 
三豊総合病院 神野 秀基
香川県立中央病院 宮脇 裕史
独立行政法人国立病院機構 岩国医療センター 牧野 泰裕
社会医療法人 緑壮会 金田病院 水島 孝明 
社会医療法人 清風会 日本原病院 豊田 英嗣 

高梁市国民健康保険成羽病院 那須 龍介 

医療法人思誠会渡辺病院 遠藤 彰
医療法人社団 一葉会 佐用共立病院 森 泰宏
鳥取県立厚生病院 矢野 暁生

 

 

 

5)本整備基準とカリキュラムに示す疾患群のうち主要な疾患の年間診療件数 

 

基幹施設である津山中央病院診療科別診療実績を以下の表に示します。

津山中央病院は地域基幹病院であり、コモンディジーズを中心に診療しています 。

 

★2022年度:2022年4月~2023年3月

2022年度実績  入院患者実数 (人/年)  外来延患者数 (延人数/年) 
消化器内科 1,650 31,253
循環器内科 226 16,091
糖尿病・内分泌内科  103 6,862
腎臓内科  104 1,657
呼吸器内科  604 8,216
神経内科  133 5,032
血液内科・リウマチ科  78 6,630
救急科  4,880 7,514
感染症内科  276

405

 

 

 *代謝、内分泌、血液、膠原病(リウマチ)領域の入院患者は少なめですが、外来患者診療を含め、1 学年 5名に対し十分な症例を経験可能です。

*13 領域の専門医が少なくとも 1 名以上在籍しています(研修プログラム P.14「津山中央病院内科専門研修施設群」参照)。

 

 

 

6)年次ごとの症例経験到達目標を達成するための具体的な研修の目安 

 

Subspeciality 領域に拘泥せず、内科として入院患者を順次主担当医として担当します。主担当医として、入院から退院〈初診・入院~退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。

 

入院患者担当の目安(基幹施設:津山中央病院での一例)

当院での専攻医の研修は、循環器分野を除き各専門分野ごとの区別をせず、幅広く入院患者を主担当医として退院するまで受け持ちます。専攻医 1 人あたりの受持ち患者数は、受持ち患者の重症度などを加味して、担当指導医、Subspeciality 上級医の判断で 5~10 名程度を受持ちます。研修に必要な症例があれば柔軟に対応し、適宜、領域横断的に受持ちます。

プライマリケアに必要な診断技術から、さらに専門的な診断ができる技術を身につけることができます。

内科領域の患者を分け隔てなく、主担当医として診療します。

 

 

7)自己評価と指導医評価、ならびに 360 度評価を行う時期とフィードバックの時期 

 

  毎年 8 月と 2 月とに自己評価と指導医評価、ならびに 360 度評価を行います。必要に応じて臨時に行うことがあります。

 評価終了後、1 か月以内に担当指導医からのフィードバックを受け、その後の改善を期して最善をつくします。2 回目以降は、以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて、担当指導医からのフィードバックを受け、さらに改善するように最善をつくします。

 

 

 8)プログラム修了の基準 

 

①日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用いて、以下のⅰ)~ⅵ)の修了要件を満たすこと。

 

i)主担当医として「研修手帳(疾患群項目表)」に定める全 70 疾患群を経験し、計 200 症例以上(外来症例は 20 症例まで含むことができます)を経験することを目標とします。その研修内容を日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)に登録します。修了認定には、主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上の症例(外来症例は登録症例の 1 割まで含むことができます)を経験し、登録済みです(研修プログラムP.42 別表 1「津山中央病院 疾患群 症例 病歴要約 各年次 到達目標」参照)。

 

ii)29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後に受理(アクセプト)されています。

 

iii)学会発表あるいは論文発表を筆頭者で2件以上あります。

 

iv)JMECC 受講歴が 1 回あります。

 

v)医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会を年に 2 回以上受講歴があります。

 

vi)日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用いてメディカルスタッフによる 360 度評価(内科専門研修評価)と指導医による内科専攻医評価を参照し、社会人である医師としての適性があると認められます。

 

 

 ②当該専攻医が上記修了要件を充足していることを津山中央病院内科専門医研修プログラム管理委員会は確認し、研修期間修了約1か月前に津山中央病院内科専門医研修プログラム管理委員会で合議のうえ統括責任者が修了判定を行います。 

 

〈注意〉 「研修カリキュラム項目表」の知識、技術・技能修得は必要不可欠なものであり、修得するまでの最短期間は 3 年間(基幹施設 2 年間+連携・特別連携施設 1 年間)とするが、修得が不十分な場合、修得できるまで研修期間を 1 年単位で延長することがあります。

 

 

9)専門医申請にむけての手順 

 

①必要な書類

 i)日本専門医機構が定める内科専門医認定申請書

 ii)履歴書

 iii)津山中央病院内科専門医研修プログラム修了証(コピー) 

 

②提出方法

 内科専門医資格を申請する年度の5月末日までに日本専門医機構内科領域認定委員会に提出します。

 

③内科専門医試験

 内科専門医資格申請後に日本専門医機構が実施する「内科専門医試験」に合格することで、
日本専門医機構が認定する「内科専門医」となります。 

 

 

10)プログラムにおける待遇、ならびに各施設における待遇 

 

 在籍する研修施設での待遇については、各研修施設での待遇基準に従う(研修プログラムP.14「津山中央病院研修施設群」参照)。

 

 

11)プログラムの特色 

 

① 本プログラムは、岡山県津山・英田医療圏の中心的な急性期病院である津山中央病院を基幹施設として、岡山県津山・英田医療圏、近隣医療圏および岡山県、近畿地方・中四国地方にある連携施設・特別連携施設とで内科専門研修を経て超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し、必要に応じた可塑性のある、地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練されます。研修期間は基幹施設 2 年間+連携施設・特別連携施設 1 年間の 3 年間です。

 

② 津山中央病院内科施設群専門研修では、症例をある時点で経験するということだけではなく、主担当医として、入院から退院〈初診・入院~退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。そして、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とします。

 

③基幹施設である津山中央病院は、岡山県津山・英田医療圏の中心的な急性期病院であるとともに、地域の病診・病病連携の中核です。一方で、地域に根ざす第一線の病院でもあり、コモンディジーズの経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、高次病院や地域病院との病病連携や在宅訪問診療施設などとの病診連携も経験できます。

 

④基幹施設である津山中央病院ならびに専門研修施設群での 2 年間(専攻医 2 年修了時)で、「研修手帳(疾患群項目表)」に定められた 70 疾患群のうち、少なくとも通算で 45 疾患群、120 症例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)に登録できます。そして、専攻医 2 年修了時点で、指導医による形成的な指導を通じて、内科専門医ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成できます(P.42 別表1「津山中央病院 疾患群 症例 病歴要約 各年次到達目標」参照)。

 

⑤津山中央病院内科研修施設群の各医療機関が地域においてどのような役割を果たしているかを経験するために、専門研修(専攻医)2 年目 1 年間、立場や地域における役割の異なる医療機関で研修を行うことによって、内科専門医に求められる役割を実践します。

 

⑥基幹施設である津山中央病院での 2 年間と専門研修施設群での 1 年間(専攻医 3 年修了時)で、「研修手帳(疾患群項目表) 」に定められた 70 疾患群、200 症例以上の主担当医としての診療経験を目標とします(研修プログラム P42 別表1「津山中央病院 疾患群 症例 病歴要約 到達目標」参照)。少なくとも通算で 56 疾患群、160 症例以上を主担当医として経験し,日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)に登録します。

 

 

 

12)継続したSubspeciality 領域の研修の可否 

 

•カリキュラムの知識、技術・技能を深めるために、総合内科外来(初診を含む)、Subspeciality 診療科外来(初診を含む)、Subspeciality 診療科検査を担当します。結果として、Subspeciality 領域の研修につながることはあります。

 

•カリキュラムの知識、技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的に Subspeciality 領域専門医取得に向けた知識、技術・技能研修を開始させます。

 

 

13)逆評価の方法とプログラム改良姿勢 

 

専攻医は日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用いて無記名式逆評価を行います。逆評価は毎年 8 月と 2 月とに行います。その集計結果は担当指導医、施設の研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧し、集計結果に基づき、津山中央病院内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます。

 

 

14)内科専門研修プログラムの改善方法

 

研修施設群内で何らかの問題が発生し,施設群内で解決が困難な場合の相談先   日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします。 

 

 

15)その他 

 

特になし。